地理とネットから見えてくる可能性

リモートワークなど、ある程度の物理的な要因を無視できる現状でも完全に地理を無視できるわけではないため、両方を視野に入れつつ考察するブログ

北陸新幹線は永遠に文句を言われ続ける

 

北陸新幹線のルート

北陸新幹線の新大阪までのルート選定ですが、決定した「小浜経由ルート」以外にも特に明らかに建設費も安く、なによりただでさえ時間がかかる建設期間を大幅に短縮できる「米原ルート」が良いと永遠に言われ続けるのが北陸新幹線

現在採択されているルート

米原ルート

考慮すべき点

 「米原ルート」を推す理由は端的に、建設期間、費用対効果、東海道新幹線のキャパシティもリニア中央新幹線を考慮すれば問題ないことから最適であるということです。経済的には合理的であり、関西経済連合会が推す理由もよく分かります。また現代の人口減少時代、リモート化を考慮しても合理的です。

 「小浜ルート」はJR東海JR西日本の営業エリアの衝突を避けることができ、(新神戸-)新大阪-京都-金沢が乗り継ぎなしでJR西日本が一括して運営することが可能であり、費用対効果も米原ルートほどではないが現実的であり、実際に出資者、運営者に最も都合が良いルートです。

 ちなみに現在関西と北陸を繋ぐ特急「サンダーバード」は3時間切り(約2時間半の飛行機に代替されない移動時間)で、東海道新幹線の東京-大阪間や、北陸新幹線の東京-金沢間と大差なく、そもそも必要なのかという論点も残っています。

新大阪-敦賀間不要説

上記でも触れましたがそもそも「サンダーバード」の存在から不要とも言えます。在来線の維持が現実的であることから京都のベットタウンである滋賀にとってもサンダーバードを継続して運用した方が良く、新幹線法の存在から新大阪までの延伸を無視していない感を出すため(実情は無視)、サクラダファミリアのように北陸新幹線完成を先延ばしにし、北陸新幹線の大阪延伸よりもっと整備すべき路線(リニア中央新幹線の名古屋-新大阪間や四国新幹線など)に国家予算を優先してつぎ込むべきだと個人的には思います。

ちなみに先延ばしにする関係上、別に米原ルート、小浜ルートにこだわらず、海上自衛隊の駐屯所や国際埠頭等がある意外と重要拠点である舞鶴を経由できる「金沢-舞鶴-新神戸-新大阪」とし、分岐路線として米原ルートを多少変更してJR東海の運営で「名古屋-金沢」を乗り継ぎなしでアクセスできる様に「金沢-敦賀-岐阜羽島-名古屋」と米原を経由しないルートで建設した方が良いのではないでしょうか?

当の北陸にとっても東京、大阪、名古屋の3大都市圏が乗り継ぎなしで繋がるため良く、リニア中央新幹線も考えれば都市化できる可住地区が効率的に結ばれ、日本にとって有益な交通網が出来上がると思われます。

JR西日本としても新幹線建築による並行在来線の経営切り離しにより、将来性も薄く赤字路線である加古川線をはじめ、多くの不採算路線を切り離すことが可能です。

優先度は、リニア中央新幹線(名古屋-新大阪)>>>>> 北陸新幹線(名古屋-北陸)≒ 北陸新幹線(新大阪-北陸)

 

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地理とIT技術両方の視点を組み合わせることは大事

本ブログは何を記述するか

地理やITに限らず、様々な分野の視点を融合させることは当たり前の重要なことだが、本ブログでは主に経済地理学的観点と情報通信技術を踏まえた上で日本のいたる地域の方針などを考えて記述するブログです。

ブログを書く動機

自身の思考を言語化し、outputする場が欲しかったから。

なぜ地理は無視できないか?

近年はGAFAをはじめITが騒がれており、ITは地理を気にしなくても良いように考えられるが地理は無視できません。人材、水資源、災害、電力など考慮しなければならない地理的要素は多々存在します。

またIT業界は日本という国レベルで雇用を"直接"確保する業界ではなく、製造業やサービス業といった国レベルで雇用を支える産業を"間接"的にサポートする業界であることから地理的観点は無視できません。具体例としては自動車の制御システム、鉄道制御システムなどがITが間接的に他業界をサポートする例となります。

念の為の補足として、ITを軽視しているわけではありません。私もIT従事者であり、楽天をはじめとした純IT企業のサービスの恩恵を得ているユーザーでもあり、外国語、論理、数理などと同様に全業界をサポートする非常に重要な業界です。しかし""IT企業はある程度淘汰され、純IT企業では無い企業にもIT人材が多く属するべきです。IT業界を非常に極端に表すと規格を決定し、その規格の上で全てが成り立つ産業であり、規格を乱立させることは非常に愚かなことです。開発者、運用者は開発、運用、学習コストからも優位性の高い規格(プラットフォーム)に集中します。近年はクラウドの登場から全ての企業がオンプレである必要はありません。その様な状況で適切に開発の判断ができるIT人材が純IT企業に集中する日本の現状は、非IT産業の競争力低下を招き、全体として雇用を喪失させます。

www.soumu.go.jp

 

 

 

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